自分を経営するヒント
―税理士から起業家・経営者達へのメッセージ
中小企業経営者たちへの温かい思いやりを基調に、経営ノウハウや社会制度全般をつづるエッセイ集。
３０年以上にわたる著者の経験に裏付けられた、鋭くも優しいメッセージが込められている。ご希望の方には直販もいたします。
崎山 強
●美容院のモデル利益計画
●バイクショップのモデル利益計画
月刊「税理」平成１５年 株式会社ぎょうせい刊
●特集/否認されない「適正額」の求め方－－税務における基準値・比準値の活用法
「従業員の福利厚生費」
●自己啓発費用の必要経費性
今まで必要経費性がないと言われてきた自己啓発費用を再考する。
必要経費性判定のフレームワークと、各種資格取得費用を臨床的に検討。
●知的財産分野における税務問題と今後の課題
知的財産権の資産性と貸借対照表能力・職務発明の評価・相当の対価の所得区分について検討。
Lately written works
ＦＰジャーナル２０１０年6月号 「企業再生の実務」
わかりやすく企業再生実務と再生計画の留意点について述べる
ＦＰジャーナル2010年10月号 「国際課税の基礎知識」
ＷＥＢ社会とグローバル経済の進展の中で、国際課税問題はいよいよ深刻な状況にきている。
資本の海外流出は、日本の税制だけでなく、インフラの遅れや行政システムの硬直化にも起因している。
移転価格税制（transfer pricing）は、制度の由来もさることながら、その運用自体にも大きな問題を孕んでいる。
本稿は、所得税を中心として、初心者対象に国際課税の基礎部分をかいつまんで解説する。
FPジャーナル2011年2月号「企業価値評価」
M&Aや、第三者への事業承継、非公開株式の譲渡など、「企業価値」の算定が重要になりつつある。
日本の社会は、他人を評価することには苦手な文化に支配されてきたが、さりとて、現代のような自立と連携、選択と集中が極めて有効な経済環境下にある今、他人を正当に評価することがとても大切である。
本稿は、主に、ＤＣＦ法を用いたキャッシュフロー的な側面からの定量的な企業価値の評価について述べる。
月刊 北陸税理士界 コラム「海流」
―中小企業の繁栄が経済回復のキーポイント―
税理士は専門職であると言われているが、会計ソフトがこれほど安価に手に入るようになっては、性質別の会計帳票には専門的価値はないものと言わなければならない。
税理士は専門性の言葉にあぐらをかいてこなかったか。育てなければならない大切なクライアントを甘やかしてスポイルしてこなかったであろうか。他人事ではなく、自分自身の業務のあり方に内心忸怩たるものがある。
全体の文章は、時の話題に載せてあります。